医療法人恭青会の医療関係者向け情報メール
電子版 慈育32号

日中は汗ばむほどの陽気となり、夏の近いことを実感する季節になりましたが、皆様にはお元気でお過ごしのことと存じます。
今回は「ポストコロナに向けた眼科診療」についてのお話をさせていただきます。

 

医療法人恭青会
理事長 生野 恭司
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ポストコロナに向けた眼科診療について

今回は、ポストコロナに向けた眼科診療について、私が想像する世界をお話しさせていただきます。 

 

コロナ禍は去りつつありますが、新型コロナウイルスによるパンデミックは医療もしかり、社会全体に大きな影響を残しました。 

今まで政府が本腰を入れなかった遠隔医療分野についても進歩が見られました。 

また、セルフ・アイソレーション(自主隔離)など人々の生活様式も大きく変わり、患者さんは受診を控えたり通院頻度を下げるなど、今後の眼科医療も大きく変わると思われます。 

今回の新型コロナウイルスの件で頭に残った言葉と言えば、アベノマスクと遠隔診療ではないでしょうか?以前から遠隔診療は僻地における医師不足への切り札として、推進されておりました。 

しかし、医療の収入は出来高払い、かつ検査代の割合が極めて高いため、日本の医療現場は遠隔診療に対して否定的です。 

すなわち患者様が来院することで検査を付加していくものですから、遠隔診療によって検査が行われなくなると、患者様一人当たりの収入が激減するのは目に見えています。例外的に存在するコンサルティングフィーによるものは別として、検査代が特に高い割合を占める眼科では、ありえない話でした。しかし今回のコロナ騒ぎにより、世論の趨勢として遠隔診療の導入が叫ばれるでしょうし、医療費削減をもくろむ厚生労働省もこれに乗るでしょう。複雑な網膜疾患は別として、簡単な結膜炎やドライアイ程度であれば導入される可能性は高いです。 

実際の診察はどうなるでしょう。画像診断が大きな割合を占める眼科では、スマホで前眼部を撮影し、インターネットで送ることになります。また眼底写真の撮影が可能になってきており、最終的には、ある程度の簡単な診断をつける事は可能でしょう。遠隔診療はAIとセットにされがちですが、必ずしも同一である必要はなく、画像診断の多い眼科の場合は、様々な画像情報を送るだけで、複雑な仕組みを必要としないかもしれません。 

無論、これは影響の一つの面を見ただけです。総じて下降する診療報酬収入をどうするのか?というもっと大きな問題もあります。このように、ポストコロナ時代を想像すると頭の痛い問題が山積していますが、同時に日本の抱えていた医療現場における矛盾を一掃する大きなチャンスととらえることもできます。
みなさん、がんばっていきましょう。 

 

 

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